多様なプロフェッショナル人材が活躍する働きがいのある職場づくり

3-1 人材の確保と育成、成長機会の創出

考え方

MJSの企業理念の一つに、「社会的人格の錬成」があります。MJSでの活動を通して、社員一人ひとりが相互互恵・相互扶助の精神、社会道徳、コンプライアンス、コモンセンスなどを学び、主体性、コミュニケーション能力などを高めながら、人間力を磨くことにより、社会に通用する立派な人格を錬成して欲しいという思いが込められています。

MJSは、この企業理念に基づき、積極的な人材採用と社員教育、自己啓発支援に力を入れています。

多様な人材の採用

  • 公正な採用活動
    性別や国籍、人種、宗教、障害の有無などに基づく差別をすることなく、公正な採用活動に努めています。

  • 主体性のある優秀な人材の確保
    自ら学ぶ姿勢を堅持し、高い「志」をもって主体的に行動し活躍できる優秀な人材の確保に取り組んでいます。

  • 新卒採用とキャリア採用
    経営環境が目まぐるしく変化する中で、企業競争力を高めていくためには、多様性に富む人材を確保し、適切な人材ポートフォリオの構築が必須です。そのため、通年の新卒採用に加え、高い専門性や知見を有するプロフェッショナル人材のキャリア採用を推進しています。

プロフェッショナル人材の育成・教育

  • 体系的な研修制度
    体系的な研修制度を整備し、役割やグレードに応じて、マネジメント力の強化、営業力・顧客サポート力・製品開発力や多様な専門能力の向上などを目的としたさまざまな研修を計画的に実施しています。

  • 短期・長期の研修制度
    新卒研修は約1ヶ月、中途研修は2日間のカリキュラムを用意しており、その後も、成長できる研修を体系的に用意し、長期的に一人ひとりの成長を支援します。

  • 次世代の幹部候補育成
    次世代の幹部候補、経営後継者の育成をはじめ、会社の将来を担う基幹人材層の拡大・底上げを図っています。

自己啓発の支援

  • 豊富な教材
    通信教育講座の受講奨励や社内eラーニングなどの多彩な自学手段を提供しています。

  • 外部研修の活用
    自己研鑽のための積極的な外部研修への参加を支援しています。

  • 資格取得の支援
    公的免許・資格取得に対する報奨金の支給など、社員の自己啓発やキャリア形成をサポートしています。

資格取得者数

日商簿記検定1級 33人
日商簿記検定2級 388人
日商簿記検定3級 857人
ITパスポート試験 570人
CompTIA A+ 213人
CompTIA Server+ 100人
CompTIA Network+ 57人
基本情報処理技術者試験 168人
Project Management Professional(PMP) 89人

(2024年5月現在)

3-2 ダイバーシティと働き方改革の推進

考え方

少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少や、育児や介護との両立など、働く人のニーズの多様化に伴い、近年、多様な働き方を実現する職場環境づくりが課題となっています。

MJSグループは、多様なスキル・経験・価値観を持った意欲と能力のある社員が公正に評価され、社員一人ひとりがお互いを認め合い、個々の能力を最大限発揮できるような人事制度の充実等に努めています。

また、多様な人材の活躍を価値創造につなげるために、個々のワーク・ライフ・バランスの実現や、すべての社員がパフォーマンスを存分に発揮できるような職場環境を整備し、仕事の生産性向上と生活の質の向上の両立を目指します。

ダイバーシティの推進

  • 女性活躍の推進
    2030年度において、管理職に占める女性社員の割合を21%超にすること、併せて、男性育児休業取得率85%達成を目標に、その環境づくりに取り組んでいます。

    女性社員が働き続けられる環境づくり

    • 充実した育児休業制度に加え、書面にて制度、休業時および復職後の処遇を説明し、安心して復職できる環境づくりに努めています。

    • 係長クラスの女性社員を増やし、管理職への意欲の醸成に努めてまいります。

  • 障がい者の雇用
    障がいのある方も他の社員と同様に、個々の力を発揮し、働く悦びや生きがいを実感できる環境づくりをめざしています。

  • シニア人材の雇用
    68歳まで継続雇用を可能とする再雇用制度を導入しています。今後も豊富な経験やスキルを保有するシニア人材がいきいきと活躍できる環境を整備していきます。

働き方改革とワーク・ライフ・バランスの推進

  • 長時間労働の抑制・適正な労働時間管理
    社員の心身の健康と生産性向上を目的とし、残業時間の削減と休暇取得を促進しています。また、社内システムの高度化による業務効率化、生産性向上に取り組んでいます。

    主な施策

    • 平日20時以降および休日の社内ネットワークの制御(残業抑制)

    • 残業上限値の超過リスクのある社員に関する、上長への月中の注意喚起メールの送信

    • 休暇取得状況の見える化と計画的な休暇取得の促進

  • 多様な働き方
    時間と場所に捉われない働き方を実現するため、テレワークを推奨しています。育児や介護を行っている社員のみならず全社員を対象に実施しています。

  • 仕事と育児・介護の両立支援
    育児や介護などと仕事の両立を支援する制度の整備や風土の醸成に努めています。社内では、イントラネットを通じて各種制度を紹介し、男女問わず制度の活用を推進しています。

  • エンゲージメント・サーベイの実施
    社員の「働きがい」の現状把握を目的としたエンゲージメント・サーベイを実施しています。定量的な職場風土分析と、分析結果に基づく継続的な改善の実行に取り組んでいます。

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